訪問看護師になるための看護マニュアル

継続看護と訪問看護

高齢化が進む現代、そして医療機関での入院期間短縮が求められる現代、
切れ目のない医療や福祉がもとめられ、看護の分野でも継続した看護が必要とされています。

 

継続看護とは、看護を必要とする患者さんに対し、
必要な看護が継続して行われることです。
継続看護の対象になる患者さんの年齢や健康のレベル、
疾患の種類も様々です。
そして、例えば病院の中に、ICU(集中治療室)、CCU(循環器集中治療室)、
NICU(乳幼児集中治療室)など、医療別の部門があります。
さらに、医療制度が改正されたことにより、
病院は急性期病院と療養型病院に区分され、病院単位の機能区分が進められています。

 

つまり、長期の治療・療養が必要な患者さんは、
複数の病院を転院しながら治療を継続することになります。
この際、どこの病院に転院しても、
患者さんにとって最適な医療を受けられるようにすることが必要ですから、
医療機関や、患者さんが入院する部門や部署、患者さんを担当する担当者が代わっても、
いつでも同じレベルでの看護が継続されることが重要です。
そして、患者さんが自宅に帰った場合であっても
同じレベルでの看護が継続されることが理想です。

訪問看護で継続看護

患者さんが病院を退院し在宅療養に移行するとき、
看護師による継続看護で、患者さんを支える必要があります。

 

現在、日本の入院期間は著しく短縮されていて、
全病院の平均在院日数は30日、
急性期医療を主体とする医療機関での平均在院日数は14日前後となっています。

 

医療機関に長期入院する場合を除いて、
多くの患者さんは退院し、もとの生活に戻りますが、
このような在院日数が短い状態で、
在宅療養に必要な知識や技術を患者さん本人やその家族が入院期間中に習得することは難しいといえます。

 

また、退院後通院する外来看護でも、
看護職員の配置や業務内容によって、個別の療養指導は難しく
入院期間中と同じレベルの看護を継続して受けることは困難です。

 

そこで、訪問看護が必要です。
退院後の療養生活が安定するまでの継続看護として、
訪問看護の利用が効果的であると考えられます。

 

 

入院期間中に、退院後、継続看護として訪問看護の利用が必要だと考えられる場合、
訪問看護師が入院中の患者さんの病床に訪問し、
医療チームとのカンファレンスや共同指導を行うことにより、
在宅療養・在宅看護への移行をスムーズにします。

 

このような活動には、診療報酬が設定されています。
条件に該当すれば継続看護に診療報酬の算定ができます。

 

在宅療養者が医療機関に入院をする場合も
在宅看護の担当者から得られる患者さんの在宅療養に関する情報は、
入院中の援助方法や退院指導に有効な情報なので、
訪問看護師からの情報収集が必須です。

 

患者さんの入院や退院などがある場合など、
看護の担当が変わる時には、今までと同じレベルでの看護が継続できるよう、
看護師同士が連携をとり、責任を果たしていくことが重要です。